ドルコスト平均法による投資

先週の日経新聞で気になったのは7/13付けの「株式投資の採算世代間で差開く」というタイトルの記事です。

日経平均株価に連動する投信へ毎月1万円ずつ継続して投資した場合の投資開始年別(1952年4月から5年毎に2007年4月まで）の投資収益率が計算されています。

計算を簡略化するために、配当は無考慮。投資収益率は6月末日経平均 9958円にて計算。

1972年4月開始まではかろうじてプラスですが、それ以降はすべてマイナスです。特に1986年4月から積立開始した場合の結果がもっとも悪く、-37.4%と4割近くも元本を下回る結果になるそうです。

また記事の最後では、米ダウ工業株30種平均に86年4月から同じようにに投資していれば80.8%のプラス（為替は考慮せず）という結果が書かれています。

ここまでが記事の内容ですが、ドルコスト平均による買付自体に問題があるのではなく、以下の視点も考慮にいれて、長期投資を行っていけば良いのではと思います。

• ドルコスト平均法にて投資する場合には、長期的に成長する銘柄、もしくは市場全体への投資することができれば、収益率向上。
  
  
• ドルコスト平均法による買付を行っている場合でも、アセットアロケーションを意識、リバランスを行うことで、長期的な収益向上の可能性アップ。
  
  たとえば、債券50%、日本株50%を目標アセットアロケーションとしていた場合
  
  日本株が高騰し、日本株割合が50%から60％になったときには、日本株の買付分を債券にまわして、日本株割合が50%に戻るまで、日本株の買付を控えることで、日本株の高値買いを避けることができます。
  
  日本株の下落時には、その逆で、安いところでより多く買えば、買付平均単価を下げて、収益向上につがなります。
  
  
• 景気動向にあわせて、アセットアロケーションを見直しによる収益力向上。
  
  景気後退局面では、株式比率を下げて、景気回復局面に入ったら、株式比率を上げることができれば、収益向上します。

実際にドルコスト平均法による投資信託買付を毎月行っていますが、長期投資には欠かせないものだと思います。 

景気動向については関連指標などとの整理を少しずつ行っていますが、これが実践できたら面白いですね。こちらは、継続して次の景気後退局面に備えたいと思います。

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