2007年景気後退開始時の雇用統計とS&P500株価の推移

8月7日に米雇用統計が発表になりましたが、発表文に以下のような説明がありました。

Nonfarm payroll employment declined by 247,000 in July, bringing total　employment losses to nearly 6.7 million since the start of the recession in　December 2007.

気になった部分は、resession（景気後退）が2007年12月に始まったところです。

前回エントリーで、最新の雇用統計発表値とS&P500の関係を確認しましたが、これは景気が下げ止まりつつある局面での株価の推移をみていることになります。

一方景気後退が始まったときの、雇用統計と株価の推移はどうなんでしょう？

米労働省のサイトから過去データを見つけることができたので、グラフにしてみました。

 

雇用者数前月比増減は、2008年1月から連続して、減少に転じています。

それとほぼ時期を同じにして、S&P500株価指数は$1400を割り込む動きを見せています。

雇用統計の数字は、前月分の実績が、翌月第1週目に発表されるため、速報性が高いといわれています。

また実際に、発表内容により、その後の株価に影響することがよくあるように思います。

次に景気後退が始まるのは、いつになるかわかりませんが、連続して、雇用者数が減少したときが景気後退開始の判断ポイントになりそうです。

米労働省　雇用に関する過去データリンクはこちら（新しい窓で開きます）

以下の手順で、過去データが参照できます。

Employment, Hours, and Earnings - National
(Current Employment Statistics - CES) 　の　Top Picks　ボタン

Total Nonfarm Employment - CES0000000001 をチェックして Retrieve data ボタン

More FOrmatting Options　のリンク

1 Month Net Change　をチェック、Retrieve Dataボタン

タグ：景気動向 S&P500 雇用統計